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山陽小野田市立山口東京理科大学下関市立大学山口県立大学〒756-0884山口県山陽小野田市大学通1-1-1TEL0836-88-4505入試広報課<HP>https://www.socu.ac.jp/〒751-8510山口県下関市大学町2-1-1TEL083-254-8611入試部入試課<HP>https://www.shimonoseki-cu.ac.jp/〒753-8502山口市桜畠3-2-1TEL083-929-6503入試部門<HP>https://www.yamaguchi-pu.ac.jp/公立大学●沿革山口県立女子専門学校、山口女子短期大学、山口女子大学と歴史を重ねました。1996(平成8)年に共学化され、山口県立大学に改称。●大学GUIDE教育の基本理念は、人間性の尊重、生活者の視点の重視、地域社会との共生、国際化への対応です。これらに基づき、生涯を通じて人格形成に関わる心豊かな人間性を育み、個性輝く人材育成を推進しています。国際文化学部の国際文化学科では、異文化理解や国際的な行動力を有し、地域の国際化を推進できる人材の育成を目指しています。文化創造学科では、国際的な視点に立ちながら日本の地域の歴史・文化を調査・研究し、現代社会の新しい課題を発掘します。社会福祉学部では、豊かな知識と人間性、また高い問題解決能力を備え、地域社会の幅広い分野で活躍する社会福祉専門職を養成します。看護栄養学部では、保健、医療、福祉などの分野と連携をとりながら、地域の人々の健康増進および疾病予防に寄与する看護師や管理栄養士を育成します。●卒業後の進路就職状況就職決定率100%〈医療・福祉33.8%、卸売・小売業8.8%、サービス他11.5%、公務員14.8%、教員7.8%、金融・保険3.0%、製造6.8%など〉(2023年3月卒業生)733●学科組織国際文化学部社会福祉学部看護栄養学部国際文化学科文化創造学科6252社会福祉学科103看護学科栄養学科5542●学科組織工学部薬学部機械工学科電気工学科応用化学科数理情報科学科医薬工学科薬学科6060806060120●沿革1995平成7)年に開学。2016同28)年4月より公立大学へ移行。工学部に2023令和5)年4月より数理情報科学科を、2024同6)年4月より医薬工学科を設置。●大学GUIDE行政の強みと東京理科大学の教育研究の強みを結合し、「公立理工系大学」として地方創生に貢献します。機械工学科は、機械工学の基盤分野の知識・技術を問題解決に応用する能力、電気工学科は、電気工学の幅広い知識を組み合わせ、課題解決する能力、応用化学科は、化学を基盤に物質の構造、性質、合成などの知識と、新しい物質を創る素養と技術、数理情報科学科は、数学を基礎として情報を数量化し、科学的に分析する能力、医薬工学科は高い倫理感を養い、医薬品・医療機器開発に関する知識と技能を身につけます。薬学部では、医療・臨床薬学、創薬科学、社会健康薬学の3領域で薬学教育を展開。薬剤師としての資質と豊かな人間性を育み、臨床の場や産官学の場でのリーダー・キーパーソンとなる人材を育成します。東京理科大学の姉妹校として教育・研究での連携を強化。2年次修了後の特別編入・大学院への推薦入学制度などがあります。●就職・キャリア支援キャリア教育の充実を図り、卒業までの一貫教育を構築。また、就職活動に直結する多彩な講座を開講し、進路実現を支援します。●学科組織経済学部データサイエンス学部経済学科国際商学科公共マネジメント学科データサイエンス学科1551556080●沿革1956(昭和31)年に設置された下関商業短期大学を母体とし、1962(同37)年、四年制大学として発足。2024(令和6)年、データサイエンス学部を開設。●大学GUIDE「教育と研究の一体性に基づく新たな知の創造」「東アジアを中心に広く世界に目を向けた教育と研究」「地域社会の知的センターとして地域に根ざした教育と研究」の3つを大学の理念としています。カリキュラムは、基礎教育・教養教育・専門教育の3本柱とキャリア教育及び少人数教育が特徴です。4年間を通じた段階的な学習により、論理的思考力、語学力、情報処理能力、豊かな教養、経済の専門知識、就業力を養います。また、東アジアに近い立地から、中国語、韓国語の教育にも力を入れており、第一外国語として選択可能です。授業は少人数対話型の基礎演習(1年次)、発展演習(2年次)、専門演習(3・4年次)を開講、きめ細かな指導を行います。学生が自発的に行った学習の成果を、「共同自主研究」やインターンシップなどの「自発学習科目」として単位認定するユニークな制度があります。●卒業後の進路2023年春の就職決定率:98.8%主な就職先広島銀行、リコージャパン、セブン-イレブン・ジャパン、野村総合研究所、住友林業、クボタ、東京海上日動火災保険、警察、国家・地方公務員など
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