君はどの大学を選ぶべきか[電子版]2025年度版

全国の主要国公私立大学・短大を網羅。新設学部・学科からユニークな施設設備まで、各大学の最新情報をコンパクトに紹介しています。キャンパスライフや取得資格、就職状況、入試方式など気になる情報も満載。 興味ある大学・短大のパンフレットをまとめて請求できる「パンフレット一括請求サービス」にも連携しています。


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愛媛大学〒790-8577松山市文京町3TEL089-927-9172教育学生支援部入試課<HP>https://www.ehime-u.ac.jp/●学科組織法文学部教育学部社会共創学部理学部医学部工学部農学部人文社会学科(昼間主)275(夜間主)90学校教育教員養成課程160(教育発達実践コース、初等中等教科コース)70253550産業マネジメント学科産業イノベーション学科環境デザイン学科地域資源マネジメント学科(農山漁村マネジメントコース、文化資源マネジメントコース、スポーツ健康マネジメントコース)(数学・数理情報コース、物理学コース、化学コース、生物学コース、地学コース)理学科医学科看護学科工学科22511060530(機械工学コース、知能システム学コース、電気電子工学コース、コンピュータ科学コース、応用情報工学コース、材料デザイン工学コース、化学・生命科学コース、社会基盤工学コース、社会デザインコース)食料生産学科生命機能学科生物環境学科704555●沿革1949(昭和24)年、松山高等学校、愛媛師範学校、愛媛青年師範学校、新居浜工業専門学校を母体とし、文理学部、教育学部、工学部からなる愛媛大学が発足。●大学GUIDE法文学部は、人文社会学科の1学科体制で、実践力を備えたグローバル人材の育成を目指します。教育学部では、豊かな人間性とすぐれた実践的指導力を兼ね備えた学校教員を養成します。社会共創学部には4学科を設置し、文系・理系の垣根を越えて、地域の人々と協働するための実践的なスキルを、フィールドワークやインターンシップなどの多彩な授業形態によって身につけます。理学部は1学科5教育コース3履修プログラムの教育体制です。分野横断機能を強化した教育体制で、複数分野の知識と思考法を学び、「科学で未来を拓く」人材を育成します。医学部では、人間力とコミュニケーション能力を備え、最先端医療に対応できる医療者を養成しています。工学部は1年次に工学系共通の基礎的科目を学び、2年次から9つの教育コースに分かれて学びます。広範な知識を修得し、高度な専門的知識と実践的技術を身につけた工学系人材を育成します。農学部は、「食料・生命・環境」に関する研究を活発に進め、自然と人間が調和する新しい循環型社会の創造に貢献できる人材を育成します。●卒業後の進路主な就職先マツダ、三浦工業、伊予銀行、愛媛銀行、四国ガス、四国電力、四電工、公務員、教員など696高知大学〒780-8520高知市曙町2-5-1TEL088-844-8153学務部入試課<HP>https://www.kochi-u.ac.jp/●学科組織人文社会科学部教育学部理工学部医学部農林海洋科学部地域協働学部人文社会科学科学校教育教員養成課程数学物理学科情報科学科生物科学科化学生命理工学科地球環境防災学科医学科看護学科農林資源科学科海洋資源科学科地域協働学科2751305530457040110606560(フィールド科学コース90、農芸化学コース45)●沿革1949(昭和24)年、高知高等学校、高知師範学校及び高知青年師範学校を包括して発足。2003(平成15)年に高知大学と高知医科大学が統合し、新生「高知大学」となりました。●大学GUIDE高知大学は「地域を支え、地域を変えることができる大学」を目指し、地域にありながら世界と対話・交流・協働できる大学としての輝きを放ち、人類社会と地球の豊かな未来を切り開くための教育研究活動を展開します。社会や組織の中で自らが考えて判断し、行動できる「自立型人材」を育成するため、独自の共通教育を導入しています。導入科目や選択履修の教養科目を設置し、各学部における高度な専門的学習の基礎や、人生、生活を豊かにするための幅広い教養を身につけます。入学から卒業まで、担当教員が学生一人ひとりをバックアップするアドバイザー教員制を採用。授業中は、大学院生によるティーチング・アシスタントがサポートします。また、他大学と単位互換制度を締結しているほか、卒業要件単位を優秀な成績で修得した者は3年で卒業できる「早期卒業制度」も導入しています。国際交流の機会も豊富で、世界の国々との学術交流を通じた教育研究活動を活発に行っています。また、教育の視点からのキャンパスの国際化と学生の国際性涵養を目的として、グローバル教育支援センターが設置されています。●卒業後の進路主な就職先シャープ、スズキ、四国銀行、高知銀行、積水ハウス、四国電力、東京海上日動火災保険、第一生命保険、明治安田生命保険、日本年金機構、JR四国、丸紅、ブルボン、日本食研ホールディングス、タカラスタンダード、公務員、病院など


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